化学大手の独BASFが電子メールの返信を減らすよう、従業員に呼びかけている。ネット社会の進展を受けて企業が送受信するメール件数は増加。これが従業員と業務の負担になっていることもなり、同社は不要なメール送信をなくす考えだ。マルガレート・ズッカーレ取締役（労務担当）が地方紙『ライニッシェ・ポスト』のインタビューで明らかにした。
同取締役はあらゆるレベルの従業員に対し、受信したすべてのメールに返信する必要があるかどうかをよく考えるよう指示した。メールよりも電話にした方が適切な意思疎通を図れることもあるとしている。
また、メールを書く際は受け手の負担にならないようできるだけ簡潔な内容とするほか、失礼にならないよう言葉の選択に注意するよう呼びかけている。
